商品力

華僑流マインドと独自のカウンセリングで「世界中どこでも勝負できる能力」を引き出す

ヒューマンズネットワーク株式会社

代表取締役

古屋陽子

写真/芹澤 裕介 文/桑原恵美子 動画/プログレス | 2020.02.10

自分の適性を見極め、能力を最大限に生かしたい……。そう願う人は多いだろう。ヒューマンズネットワーク株式会社の古屋代表は独自のアルゴリズムを用い、ギャップに特化した自己分析で、眠っている能力・才能を最大限に発揮させるカウンセリングを行っている。起業後わずか7ヵ月で、売上1億円の実績をつくったノウハウを聞いた。

ヒューマンズネットワーク株式会社 代表取締役 古屋陽子(ふるやようこ)

中国瀋陽市出身。看護師として、大学病院と美容クリニックにて7年間勤務、資産形成の営業も経験。2018年12月にヒューマンズネットワーク株式会社を設立。独自のアルゴリズムを用いた自己分析、中国出身の家族から受け継いだ華僑流のマインドと人脈、看護師と営業時代に培ったカウンセリング・コーチングスキルを活かし、個人から企業まで幅広い層の課題解決に携わる。

99%の課題解決は、1%のギャップから

自分の適性を見極め、能力を最大に生かして、自分が思い描く理想の人生を自信を持って歩みたい……。そう願いながら、その方法を探しあぐねている人は多いだろう。ヒューマンズネットワーク株式会社の古屋代表は、ギャップに特化した独自のカウンセリングで、眠っている能力・才能を引き出し、具体的な課題解決に導くコンサルティングを行っている。

「人間関係の課題も、ビジネスの課題も、そのほとんどは、自分が求めていることと、相手が求めていることの“ギャップ”から生じます。たった1%のギャップを埋めることで、99%の課題は解決できるのです」

そのギャップを知るには真の自分を知る必要があるが、多くの人はそれがわかっていないという。そこで古屋代表が提供するのは、自分の顕在意識(明瞭に自覚されている意識)と潜在意識(自覚されることなく行動や考え方に影響を与えている意識)を知るための独自のカウンセリング。

元・看護師という特殊なスキルや、中国出身の両親や親族から会得した華僑マインド、そして「マヤ歴占星術」を学んだ古屋代表だからこそ提供できる手法だ。

人と話すことが好きで、誰かの役に立ちたいという想いがあった古屋代表は、医療従事者の多かった親族の影響もあって看護師の道へ進んだ。そこで得た寄り添う力やヒアリングのスキルに加えて、一般社団法人日本マヤ暦セラピスト協会で「マヤ歴占星術」を学び、マヤ暦ライフナビゲーターの資格を取得。最終的には認定講師も目指している。

さまざまな種類の占星術があるが、マヤ暦占星術では生年月日から260種類に細分化し、表に現われている10%ほどの「顕在意識」とともに、隠されている90%の「潜在意識」も明らかにする。古屋代表はマヤ暦占星術で自分自身の潜在意識を知り、「経営者の適性がある」とわかったことも、起業のきっかけのひとつになったという。

「資産形成の営業をしていたこともありますが、さまざまなお金の悩みや不安を多くの方から聞きました。そこで解決法をともに考えた経験も、今のビジネスでとても役立っています」と語る古屋代表。

「マヤ暦占星術によって、自分のしたいことや人生の目的を見つめ直す大きなきっかけとなり、今までとは違う行動をとるようになりました。いろいろなことにチャレンジできるようになり、この変化をきっかけに人脈も大きく広がりましたね」

この体験を多くの人と分かち合いたいと考えた古屋代表は、相談者との会話からその人の潜在意識を明らかにし、真の理想や現実とのギャップを探り、目指すべき方向への道筋を立てている。

華僑マインドを身に付ければ「世界中どこでも勝負できる!」

古屋代表のもうひとつの武器が、中国出身というバックグラウンドだ。

「以前から多くの人に『決断力がすごいね』『スピーディだね』と驚かれることが多かったのですが、ある時にそれが、自分に身についていた『華僑マインド』であることに気が付いたのです」

華僑は、ライバルの多い自国を飛び出すチャレンジ精神を持ち、高いスキルを磨いて、ほかの国で成功を収めている人たち。駆け引き上手で、お金や時間の有効な使い方を知りぬいているだけでなく、他国でトラブルを起こさず事業を展開する必要があるため、平和主義者であり、いざという時に助け合う仲間のコミュニティを大事にしている。そうした積み重ねから、世界中で成功をおさめているのだ。

「この華僑マインドは、あらゆる分野に応用でき、世界中どこにいても使えます。そこで華僑マインドを学べる『華僑塾』を事業のコンテンツのひとつとして展開しています」

自分で自分を奮い立たせる「セルフエンジン」を持つ人を増やしたい

ヒューマンズネットワーク株式会社のサービスを利用するには、まず公式サイトの申し込みフォームで自身の年齢や性別などを入力し、送信。リラックスできるカフェやラウンジなどで古屋代表が、どのような課題があるか、どういった成果を期待しているかをヒアリングした後、最適なサービスを提案し、気に入れば正式な申し込みとなる。2018年12月に起業して以来、300人以上のヒアリングを実施しているとのこと。

利用者は、個人や法人問わず多岐にわたる。一例として、起業を目指す人がビジネスモデルを考えるにあたって、選択肢を提供したり、中国と日本を結ぶビジネスを考えているクライアントには、自身の人脈を駆使してビジネスのバックアップをすることもある。

「私がこのビジネスで増やしていきたいのは、迷った時に人に答えを求め、誰かに引っ張ってもらうのではなく、自分自身がエンジンとなって、世の中を引っ張っていける『セルフエンジン』を持つ人。毎日、朝目が覚めるとワクワクする、そんな人がいっぱいいる世界をつくり出したいです」

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vol.56

DXに本気 カギは共創と人材育成

日本アイ・ビー・エムデジタルサービス株式会社

代表取締役社長

井上裕美

DXは日本の喫緊の課題だ。政府はデジタル庁を発足させデジタル化を推進、民間企業もIT投資の名のもとに業務のシステム化やウェブサービスへの移行に努めてきたが、依然として世界に遅れを取っている。IJDS初代社長・井上裕美氏に、日本が本質的なDXに取り組み、加速させるために何が必要か聞く。
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