株式会社プロラボ ホールディングス SUPER CEO

「美容・医療・スポーツ」の 3本柱で世界NO.1に

株式会社プロラボ ホールディングス

代表取締役 兼 CEO

佐々木 広行

写真/芹澤裕介 文/松本 理惠子 | 2022.02.10

Q1起業家・経営者になったきっかけを教えて下さい。

エステティックサロンを経営するなかで、外側からの美しさだけでは不十分で、内側からの美しさが大事だと考えるようになりました。内側からの美しさを叶えるには、“食”が不可欠です。そこで、美容を切り口にしたセルフメディケーション(予防医療)の考えに基づき、安心安全で、なおかつ“結果の出る”高品質な食品・サプリメントを提供すべく、現在の事業を立ち上げました。

Q2貴社の強み、特徴を教えて下さい。

美容のプロが使う、サロン専売の高品質で安全な商品を独自に企画開発していることです。製造から処方まで、あらゆる過程で一切の妥協をしません。原材料は生命力豊かな自然界の植物にこだわり、自社工場で徹底管理の下、製造を行います。全ての商品にエビデンスを取得し、安全性・機能性を保証。さらに、パッケージデザインやラベルなどのクリエイティブ面も重要視しています。

酵素栄養学にこだわり、合成添加物やグルテンなどを排除した「ファストプロミール®シリーズ」。

Q3今後の展望、目標を教えて下さい。

2016年末よりスポーツ用サプリメントを販売開始しました。また、2017年1月より海外事業企画室を立ち上げ、アジアでの事業展開も開始。2018年には、銀座に予防医療を目的とした提携クリニックを開院。さらに2021年には世界初のインナービューティ料理を提供する飲食事業と、温活事業も運営を開始しています。

Q4社員に求める「これだけは」という条件は?

健康美容や食への関心と、「人々の健康寿命の延伸に貢献したい」という熱い思いがあってほしいですね。私は新入社員を見るとき、ビジネス能力の高さより、仕事に対する考え方や価値観、「やりたい!」という思いの強さを重視します。人間は本当にやりたい夢や目標があれば、それに向かって進んでいける生き物だと思うからです。そのときビジネススキルが足りなくても、志のある人なら働くなかで自分に足りないものを理解し、勉強していけるはずです。

Q5ご自身の夢を教えて下さい。

社員の中から経営者を輩出するのが夢です。少なくとも5名は独立・起業をしてほしい。そのために私自身が失敗も含めて積極的に経験を語り、経営者としての背中を見せていくことが大事だと思っています。実は今、在籍中の社員の中にも起業家を目指している者が数名います。いつか巣立ってくれることを楽しみにしています。

株式会社プロラボ ホールディングス 代表取締役 兼 CEO 佐々木 広行(ささき ひろゆき)

1968年1月3日生まれ、神奈川県出身。早稲田大学卒。2002年、株式会社エステプロ・ラボを設立。エステサロン経営を経てサロン専売品メーカーへ転身。セルフメディケーション(予防医療)の観点から、店舗向け健康食品・化粧品の企画開発、卸販売を行う。2016年よりアジア各国でも事業展開。2018年2月、社名を株式会社プロラボ ホールディングスに変更。

企業情報

  • 株式会社プロラボ ホールディングスぷろらぼ ほーるでぃんぐす
  • 食を通じて内側からの美と健康を追求し、プロ仕様のインナービューティブランド「エステプロ・ラボ」を展開。主力商品の酵素ドリンク「ハーブザイム 113 グランプロ」をはじめ、補助食品、基礎化粧品などを、全国1万2000店舗以上のエステサロン、スポーツジム、美容医院などで専売。佐々木代表のこだわりは、“結果を出せる商品”であること。医師や大学・企業の研究室などと提携し、全商品に学術的エビデンスを取得している。2016年12月にはスポーツ系サプリメントを開発。2018年11月には予防医療・予防美容の「グランプロクリニック銀座」を開院。“美容・医療・スポーツ”の3本柱で人々の健康美に貢献している。
  • 業種
    美容 / 医療・介護 / スポーツ
  • 本社
    〒108-0073
    東京都港区三田3-7-18 THE ITOYAMA TOWER 7F
  • 設立
    2002年9月3日
  • 上場
    非上場
  • 決算
    8月
  • 従業員数
    101人(2018年10月)
  • サイト
  • SNS
  • Tel
    03-6436-9750(代表)
  • 問合せ
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vol.56

DXに本気 カギは共創と人材育成

日本アイ・ビー・エムデジタルサービス株式会社

代表取締役社長

井上裕美

DXは日本の喫緊の課題だ。政府はデジタル庁を発足させデジタル化を推進、民間企業もIT投資の名のもとに業務のシステム化やウェブサービスへの移行に努めてきたが、依然として世界に遅れを取っている。IJDS初代社長・井上裕美氏に、日本が本質的なDXに取り組み、加速させるために何が必要か聞く。

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